日本眼鏡関連団体協議会

　独立行政法人国民生活センターは８月３日、『コンタクトレンズによる目のトラブルにご注意ください～医師からの事故情報受付窓口（ドクターメール箱）から～』をテーマに調査・分析した結果を発表した。2017年７月20日までに179件の情報が寄せられ、そのうち50件はコンタクトレンズの装用による眼障害と診断された内容だった。
　同センターでは関連機関に対して、消費者にコンタクトレンズを安全に使用するための情報提供の周知徹底を求めるとともに、消費者に対してはコンタクトレンズを使用する際は必ず眼科で処方を受けるように注意喚起を行っている。
　なお、眼鏡業界関係に対しては、全国の眼鏡店が集まる日本眼鏡販売店連合会が会員団体として所属している日本眼鏡関連団体協議会に対して、報道発表前に情報提供があり、会員団体への周知徹底に対して協力要請があった。
　今回調査・分析が行われた「ドクターメール箱」は、医療機関を受診した消費者が出逢った事故情報を早期に把握し、再発・拡大防止に役立てるために、2014年８月から国民生活センターホームページ上に開設されたもの。

（調査結果の詳細は、同センターのホームページで確認できる）